石原明の「知的経営の切り口」 | 経営者会報 (社長ブログ)
企業を発展させるための経営のヒントについて、独自の切り口で紹介します。
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2020年02月28日(金)更新
「石原式4ステップマーケティング」は採用にも効く!?
今回も、私の主宰する『高収益トップ3%倶楽部』の勉強会に参加された方からの質問を取り上げますが、近年、採用問題に頭を悩ませる経営者も多いと思います。
御社ではどんな取り組みをされていますか? よかったら一緒に考えてみてください。
== 質 問 ==
アルバイトを含めた採用には、とても苦労しています。「石原式4ステップマーケティング」は、採用にも効きますか? 人手不足の時代における「スタッフの集め方」を教えてください。
== 回 答 ==
問題解決の正しい方法は、問題がなかなか解決できない状況であれば、現状の問題の根本原因を見直してみることです。この場合もまさにそういう状況と考えてみることで、答えが見えてくると思います。
== 解 説 ==
問題がなかなか解決できない場合の、問題解決の正しい方法は、回答したように解決の方法をもっと掘り下げて考えてみることですが、これを“より根本的な原因を考える”と捉えていただけると分かりやすいと思います。
例えば、現状で採用が上手く行かないということは、今回の質問のように、4ステップマーケティングの応用で解決できる範囲であれば良いですが、もっと根本的にビジネスそのものに魅力が無いとか、応募者が企業に魅力を感じないなど、多種多様な問題があるということです。
採用というのは、全ての企業との戦いですから、こういった多種多様な問題、項目を見直して、他社に比べて採用の競争力をあげて行かないと解決しないということです。
これをもっと掘り下げて考えると“今の経営的な最重要課題が採用である”として、“ビジネスの在り方そのものを変えてしまうくらいの方が良い!”と捉えて、必要な方向転換を考えることも重要ということです。
私の顧問先では、かなり前から採用に照準を合わせて、事務所や店舗そのものを引っ越しした会社が数社あります。
家賃は高くなりましたが、採用費用が格段に下がった上に、優秀な人材が採用・定着できるようになったので、トータルの企業競争力が格段に上がりました。また、社員の給与やアルバイトの時給を思い切って上げた会社もありました。
先ほどの引っ越し同様、上がった給与をカバーして余りある年間トータルの採用費の削減ができ、同様に、優秀人材が集まり定着しています。
給与や時給では無く、待遇や社内規定を根本的に見直して、同じ様な成果を上げた会社もあります。もっと言うと、採用しやすいビジネスに会社ごと変えてしまったところもあるくらいです。
ぜひ、問題がある場合のこういった根本的な解決方法を参考にしてみてください。ビックリするほど、成果が上がると思います(@^^)/~~~
私の発行する週刊メールマガジン『社長、「小さい会社」のままじゃダメなんです!』(購読無料)では、毎週メルマガ読者のみなさんからの質問にこんな感じでお答えしています。
これまでのQ&Aもバックナンバーにたくさんあるので、興味があれば覗いてみてください。もちろん、質問も随時受付中です(*^^)/~~~
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2019年10月11日(金)更新
優秀な人材の定着について考える ~その2~
== 質 問 ==
働き方改革も実施されましたが、相変わらず人材の問題で悩んでいます。優秀な人ほど定着しないのです。会社のあり方が間違っているのでしょうか?
== 回 答 ==
Aクラスの人材を採用したかったらあなたの会社を大手企業に負けないAランクの会社にするしかありません。と言っても現状でこれは不可能と思いますので、経営者であるあなたの思考をベンチャー思考に変え、社内でベンチャーを立ち上げる、可能ならばCVCの設立やVCに参加してベンチャーの支援をするのが採用の近道と思います。トライしてみてください。
== 解 説 ==
それでは、企業ランクの低い中小企業がAランクの人材を採用する唯一の方法について回答します。
中小企業経営者の方から前回の感想をたくさんいただきましたが、「冷静に考えたら、優秀な人材を自社に迎える (入社させる)ことは不可能だとよくよく分かりました」と、実感を込めて話していた方もいらっしゃいました。それだけ優秀な人材の確保というのは難しいことなのです!
それでも、優秀な人材を採用したいと考えた場合に、できる方法があるとすれば、あなた自身をベンチャー思考に変え、あなたの会社そのものをベンチャー体質に変えることです。
もしくは、CVCの設立や出資などベンチャー企業に関わる何らかの取り組みをすることで、ベンチャーを目指す優秀人材との交流をまず持つ事をスタートさせることです。
これ以外に中小企業がAランクの人材を採用する方法や糸口はありません!
理由は、ベンチャー企業が上場することで、Aランク企業を超える企業・ブランド企業になる可能性があるからです。
次の図式が働いているという事をイメージすると分かりやすいと思います。
中小企業 < Aランクの大企業 < ベンチャー系上場企業・ベンチャー系ブランド企業
中小企業は逆立ちしてもそう簡単に有名大企業にはなれませんが、IPOを目指すベンチャー企業にならば思考を転換することですぐにでもなれるため、チャンスが生まれる、というわけです。
また、自社をベンチャー企業にしなくても、上場を目指すベンチャーを社内で育成する、あるいは、そういったベンチャーに出資する、お金にある程度余裕がある場合はCVC(社内ベンチャーキャピタル)を設立する、あるいはVCに参加することで、勢いのあるベンチャー系の人材に出会え、IPOできない場合は企業ごと採用してIPOへの再出発を支援することもできるわけですね。そうなれば、形勢逆転!です。
アメリカでは、既にかなり前からこの傾向に動いていて、優秀な大学を卒業した人材の ほとんどがスタートアップのベンチャー企業に就職し、大企業への就職を希望する学生は全体の15%位ということです。
勇気ある経営者の方は、ぜひこの方向に舵を切ってみてください。健闘を祈ります(@^^)/~~~
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2019年10月07日(月)更新
優秀な人材の定着について考える
== 質 問 ==
働き方改革も実施されましたが、相変わらず人材の問題で悩んでいます。優秀な人ほど定着しないのです。会社のあり方が間違っているのでしょうか?
== 回 答 ==
優秀な人間ほど定着しないということですが、言葉を変えると優秀な人が入社してもすぐに辞めてしまう、または、仕事を通してあるレベルまで成長したら会社を辞めてしまう傾向があるということですから、採用に関する考え方を変える、もしくは、組織運営について、経営者であるあなた自身の考え方を変えた方が良いかもですね。
== 解 説 ==
最初に考えないといけないことは、現状あなたの会社には、どれ位の人材(=優秀人材)だったら定着するのか? ということです。
この視点で考えを巡らせると、いろいろ分かってくると思いますが、そうやってイメージできた以上の優秀な人材を採用しても、結局は辞める事になる確率が高い、また、入社した人がそのレベルよりも成長してしまうと辞めてしまう確率が高いということですよね。
定着する確率が高いのは、現状で残っている自社の辞めないレベルの(優秀)人材という事ですから、そもそもこの現状を踏まえて、無理にハードルの高い優秀な人材を採用しようと思わない、また、教育によって成長するであろう人材の採用をしないという方針を取った方が良いかもしれません。
こういった提案をするとビックリされる事が多いですが、人材と企業のレベルは相互に関係があり、Aランクの会社にはAランクの人材が、Bランクの会社にはBランクの人材がそして、Cランクの会社にはCランクの人材が、入社して定着するという様に、バランスよく配置されるような流れが社会には存在していて、経営者の能力や企業(ビジネスモデル等)の強さ、業種、将来性などによって多様な雇用レベルが存在し社会が形成されているわけです。
そのため、人気の無い業種でも、社会には必要な仕事があり、また会社が存在していて、そこで働く人がいるわけですね(p_-)
そう考えると、こちらのケースでは、経営者の方が自社に合わない優秀な人材を求めすぎていて、その思考が、社員の定着率が良くない・・・など、返って経営のバランスを悪くしているかも知れません。
こういう問題は、一時期流行った中小企業の新卒採用ブームの時に良く見られた現象なので私は良く分かりますが、見た目をカッコ良くするなど採用ブランディング等をして会社に合わない様な優秀な人材を一時は採用できても、結局みんな辞めてしまうという問題を良く引き起こしていました。
そういった反省から、新卒採用に際して、どこにでも入れるような素晴らしい人材には「申し訳ないけれど、うちには内定を何社もとれる優秀な人材の採用枠はありません・・・うちの入社の枠は、これまで1社も内定が出ていなくても、また光るモノをほとんど持っていなくても、採用したら感謝して長く一緒に仕事をしてくれるという方の枠のみです」と言って、素晴らしい組織を作っている経営者の方もいました。
組織マネジメントや、採用に関してもいろいろな考え方があるということが良く分かる、素晴らしい事例です。自社に合わない優秀な人材を望んでも、上手くいかないということですね。参考にしてください(@^^)/~~~
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2019年02月01日(金)更新
中小企業の「人事考課」について
== 質 問 ==
来期に向けて社内の見直しをしているところですが、「人事考課」について、石原先生はどうお考えでしょうか? 中小企業でも実践できる方法がありましたら、ぜひ教えてください。
== 回 答 ==
「人事考課」については、最近の“働き方改革”等の流れに乗ってたくさんサービスも増え、本当にいろいろなやり方や考え方があるようですが、原点に立ち返って考えてみると意外と簡単に、そして本質的に重要なことは何かが分かると思います。
== 解 説 ==
まず「人事考課」は何のためにあるか? ですが、その答えは企業が目標を持って発展していく際に、関わるスタッフが企業の成長と同調してスキルや技能そして同じ気持ちで成長してくれていることを測るためにあります。
企業は、発展に向けて商業活動をしているわけですから、その発展と同じように社員が成長していかないとバランスが悪くなり、成長が止まってしまいます。
もちろん、基本的なビジネスモデルは社長や会社側(経営陣)が作りますが、それを実行に移して収益化するのは現場となりますので、入社したての新人は新人なりに、中間の社員はその社員なりに、また管理者は管理者なりに、時と共に経験を積み技能を磨き、心身も強くなっていって欲しいもので、その成長の度合いを定期的に確認するのが「人事考課」の目的です。
ところが、最近の「人事考課」では、この目的がかなり薄くなっているというか、忘れ去られているような感じとなり、会社の目的に関係なく社員満足度をいかにあげるかや、退職者が出ないことを主目的にしていたり・・・会社の目的と考課の内容が同調していないのではないかと思います。
もちろん、そういった成長に合わせた考課をする場合には、いろいろな意味で誰よりも社長が一番仕事をする、次に仕事をするのが役員で次が部長というように、上から順番にしっかりと役割を果たさなければならないという、当たり前な企業経営の在り方があるのは当然のことです。
また、上司は部下となる社員とのコミュニケーションをしっかり取り、日常的に良い関係を作っているということも同じように重要だと思います。
中小企業は、基本的にそうなっていないと潰れてしまうと思いますので、その自負のもと、強い気持ちで方向性の合っている「人事考課」をされると良いと思います(@^^)/~~~
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2018年09月03日(月)更新
事業継承や相続について教えてください
さて、今回は私の主宰する『高収益トップ3%倶楽部』の勉強会に参加してくださった方からの質問にお答えしてみました。よかったら、参考にしてください。
== 質 問 ==
私はとある企業の後継者(社長の息子)なのですが、事業継承や相続を考えると不安でたまりません。関連書籍なども買ってみるのですが、最後まで読めた試しがなく(笑)・・・大変甘えたお願いですが、今からやっておくべきことを、わかりやすく教えていただけないでしょうか? 石原先生の説明は、なぜかすんなり頭に入るのです。どうぞ、よろしくお願いいたします。
== 回 答 ==
継承する企業の大きさやビジネスの強さ、それから継承者の方の能力によって継承の形も違えば、準備しなければならないことが違います。継承対策は全て個別対応なのですが、考えるヒントを少し出しますね。
== 解 説 ==
今回の質問は事業継承についての質問ですが、いろいろな経営相談の中で、一番難しいのがこの事業継承についての質問です。その理由は、全てが個別の状況であるために、セオリー化がほとんど不可能だからです。
継承と言う立場(当事者)で、いろいろ本を読んでみてもなかなかピンとこないで、どの本も最後まで読めなかった!・・・というのも、ある意味正しいと言えば正しくて、一般論では答えが出せない=役に立たない=読めなくなってしまうわけですね(-_-;)
ということで、なかなか難しいわけですが、継承を踏まえてどんな企業でも必ずやっておかないといけないことを幾つかアドバイスしておきます。
もちろん、アドバイスの結果何をするべきかは、先に述べたように個別の問題になりますので、そこは理解の上で・・・共通項目をあげますね。
まず確認すべきこと、継承する会社の(継承時の)予想 株価の確認です。後継者がそれを買い取るための資金が必要になるからです。
株価に関しては、継承時の株価が高い場合は会社が優秀ということなので、継承してからは楽、株価が低い場合は買い取る金額は安いので資金の手当は楽ですが、会社が優秀とはいえないので、継承してからは大変・・・というパラドックスがありますね。まず、この状況をどうするか? 考えてくださいね(p_-)
次が、自分が継承してから10年経って残っている事業と残っていない事業を考えることです。基本は、10年経っても残っている事業を残し、無くなる事業はやめる方向で経営判断する・・・ですが、ここで問題になるのが事業が単一で10年経ったら無くなる可能性が濃厚な場合・・・これ、いろいろな判断に迫られますね。
最後が、継承した時に、事業を自分が先頭に立ってやらないといけないか? NO2や番頭レベルの人がいて、社内にどっぷり関わらなくても良いか?・・・です。
今後、ますます経営者が現場にいる会社は衰退に向かいますから、このチェックは大切です。現場を任せられる人がいる場合は、絶対に深入りしない方が良いですが、問題はそういった人がいない時です。さて、どうするか?
こういう感じで自分自身でも項目をあげていくと、(ご自身が)実際に事業を継承する時のヒントになりますね。こんな感じで考えてみてください(@^^)/~~~
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2018年07月27日(金)更新
「深夜の時間帯のスタッフが採用できない」問題
== 質 問 ==
採用でいろいろな媒体を利用していますが、深夜の時間帯の人が集まりません。どう情報発信し、紹介すべきか知りたいです。
== 回 答 ==
採用したい時間帯をしっかり確認して、関連のありそうな人や団体に、ピンポイントでアプローチするのが良いと思います(p_-)
== 解 説 ==
今回の質問は、なかなかハードルが高い質問というか、解決するのがほぼ無理に近い内容の質問ですよね。
これ、質問に対して真正面からお答えすると(媒体を使っての採用ということでお答えするとですね)、方法は一つしかなくて、それでも採用したければ時給や給与を上げるしかありません。
深夜という労働条件のキツイ、無理な雇用をするわけですから、それでも来て欲しい、採用したいのであれば、お金で納得してもらうしか方法は無いということです。
通常の時給や給与を2~3倍にして求人すれば、あっという間に希望者はたくさん集まると思いますので、その中から良さそうな人を採用すれば良いわけです(p_-)
と、媒体を使うとなると、とても簡単に回答は終わります。
ただ、おそらく質問された方は、そう簡単に時給や給与を上げられないだろうと思いますので、更にアドバイスを加えると、そもそも、そういった通常の採用媒体を使ってキャッチや文章を変えて採用しようとか、情報発信をして採用しようという手段そのものを見直さない限り、採用は難しいというか、無理なんだともっと早く気付くべきだと思います。
・・・このレベルで無理なことは、何をどう工夫しても無理だと早く理解して、媒体を使わないと決心し、手法や方法を見直したり、根本的に採用のやり方を変えないとダメだと、気付くべきだということです。
例えば、最近は本当に採用が難しくて、新卒採用のコンサルをやっていた会社が、仕事の依頼は山ほど来るが、成果を出せると思えないので、新卒採用のサービスを廃止すると言っているくらいですからね(-_-;)
では、どういう方法が可能なのか? ということですが、お勧めする方法というか、私ならこうするという方法は、採用したい時間帯を再度確認した上で、その時間に働くことがプラスになる方達の層を探して、ピンポイントでリアルに求人する、直接声をかけるという方法が良いと思います。
例えば、私が知っているケースを事例として解説すると、海外からの旅行者が多い複数の宿泊施設を24時間体制で管理する人(何かあったら現場に行って対応する人=問題が無い場合は、自由)を探していた会社が採用したのは英語の得意な3人の浪人生でした。
受験勉強は自分のペースでできるので、何もない時はずっと勉強出来るわけですし、基本誰かと決めたスケジュールが無いわけなので、トラブル対応は24時間できるわけですよね。
互いの利害が一致するとこんな雇用もできるということです!
これ、もっと企業としてお互いの利害を一致させた採用の仕組みを構築した会社の例を紹介すると、ある引っ越し会社が主に採用したのが“ライフセーバー(海で人を助ける人)”を趣味の域を超え、もっと真剣にやりたいと思っている人でした。
何でも、ライフセーバーの合宿や世界大会は当然ですが真夏に行われ、それに合わせて、できれば最低2週間~1か月くらいは休んでその大会等に行きたいと思っている人達ばかりなんだそうです。
なぜこの会社はライフセーバーの方達を大量に採用したかというと、真夏は暑くて引っ越しはほとんど無いからだそうで、夏に長期の休みを出す代わりに引っ越しシーズンの年末や4月にはがっつり働いてもらえると思ったからなんだそうです。
おまけに、ライフセーバーの方達はオフシーズンには体を鍛えて夏に備えたいわけですから、ハードな引っ越し作業はとてもありがたいトレーニングとなるそうです。採用強化の為に社内にライフセーバー倶楽部も作ったそうですよ(笑)。
互いの利害を一致させる採用というのはこんなイメージです。あなたなら、どんなアイデアを出せますか? ・・・暑い最中ではありますが、脳みそにも良い汗をかいてみてください(@^^)/~~~
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2018年07月06日(金)更新
採用と組織の「血」の入れ替え方について教えてください
== 質 問 ==
今の時代の採用と組織の「血」の入れ替え方について教えてください。経営の悩みは結局「人」の問題に行きつくので、石原先生はどうお考えなのか、お聞かせいただければ幸いです。お答えしにくい質問かと思いますが、どうぞよろしくお願いいたします!
== 回 答 ==
採用難を、社内体質を変える程度の問題ではなく、根本的な事業の見直しや新規事業立ち上げに活かすくらいの変革がお勧めです。
== 解 説 ==
特に最近、採用に関していろいろ質問が来ますが、各社・各方面でこれだけ採用が難しくなると、単に採用をどうするかというよりも、根本的な経営のやり方まで考えないと解決はしないと思います。
実際にウチの顧問先でもリクルート等の採用会社を数年に渡って入れ替えながら使ったり、複数の採用プラットフォームと言われる会社に登録してアドバイスを受けたり、ネット上(社内ブログやSNS等)でこんなコンテンツを作れば効果があるなど、やり倒した会社がありますが、ことごとく成果に繋がらず、苦労している会社がたくさんあります。
そういう意味では、今回質問された方はこの辺りが良く分かっていて、「血の入れ替え」という表現はちょっと凄いですが“このくらいのことまでやらないといけない!”という覚悟のほどを感じます。
採用に向けて企業の変革をどこまでやらないといけないかというと、採用のために、社内体質を変えるとか、コミュニケーションを良くするとか、若者に好かれる・興味を持ってもらえるような取り組みをする・・・etc.レベルの話では無く、もはや根本的に事業そのものを将来性・発展性があり、給与を今の30~50%増しに出し、なおかつ、若者にも人気のある職種に変える、それができなければ、そういった新規事業を立ち上げるくらいの改革が必要だと思います。
これ実行するのは大変ですが、理由は簡単で、毎年毎年採用に苦労するのであれば、その仕事が発展することは考えにくく、採用を考えなくても、事業の入れ替えをしなければならない時期に来ていると考えられるからです。
そういう意味では、採用難が事業変革や新規事業立ち上げのきっかけとなるという感じでしょうか?
こういう問題(既存事業の見直し)はどこかで踏ん切りをつけないといけないわけですが、それを促してくれるのが採用ということですね。そんな理解をしていただけると、思考を全体に持っていけると思います。参考にしてください(@^^)/~~~
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2018年05月28日(月)更新
中小企業にとっての「働き方改革」とは
== 質 問 ==
「働き方改革」の推進で「残業できない」時代となり、この先どう会社を成長させるか悩んでいます。
中小企業の場合、大企業の優秀な人であれば短時間でできることを、一生懸命に時間をかけることでカバーしてきた部分もあると思うのですが、その考え方では、もう立ちいかない時代なのですね。ぜひ、石原先生からヒントをいただきたいです。
== 回 答 ==
この機会に会社経営全体の“組織・社員についての在り方”を見直し、時代に合った高機能な会社に変化させていくことを考えたら良いと思います。
== 解 説 ==
今回の質問のように「働き方改革」がいろいろな所で波紋を広げています。この改革を社内で完全に実現させようとすると、残業や休日出勤がほぼできない状況になったりするので、これまで普通にやっていた業務を社員にさせられない・・・業務が止まる・・・経営が大変になる・・・ということで、質問のような困った状況になるわけです。
わたしの所には、顧問先や『高収益トップ3%倶楽部』の会員さんなどからも同様の質問がたくさん来ますので、それに答えているうちに“私なりの見解”ができているので、今回はその内容を回答にしたいと思います。
それはどんな見解かというと、これをチャンスに社内の業務を見直して、高機能な組織・会社になるように中身を入れ替えるということです。
そもそも今の会社組織は、どういう風に形成されていったかというと、必要な事をするためにその業務に人を採用していった・・・この繰り返しでだんだん人が増えていき、結果として、今の組織体へと発展してきたという歴史があるわけです。
例えば社員数が30人の会社、100人の会社、300人の会社、500人の会社が、そうやって社員数を増やしていったわけですよね。
そして、社員が増えたら増えたなりに、その人がやるべき仕事を与えていかなければならない、という風に業務が増えていき、一見みんなが忙しく働いている組織体ができ上がっていったということです。
ここで、経営者が考えないといけないことは、その会社の発展とは別に、世の中も様々な分野で発展しているということです。
例えば、企業の経営を支える、新しい倉庫や物流のシステムができたり、通信システムが発展したり、営業支援や会計のシステムがどんどん発展してきたわけですよね。
こういったサービスは会社の業務をどんどん軽減させてくれるわけで、いつまでも社員を雇って社内でやらなくても良いという形にどんどんなっていますよね。
私は、今回の「働き方改革」はこういった外出しできる仕事を一気に、社外に持って来るとても良いチャンスではないかと思っています。
「働き方改革」が引き金になって、あらゆる方面の外注サービスやシステムなど、社内の業務を引き受ける会社がどんどんでき始めているのも事実です。・・・社外に出してみたらとても優秀で、今まで社員にやらせていた何倍も速くてクオリティーが高いなんてこともあるかもしれないですよ。しかも販管費等ですから、給与という固定費が大幅に下がりますよね。
もしかしたら社員数を半分にして収益を数倍にできるチャンスかもしれないくらいの前向きな思考で、この「働き方改革」を利用したら良いと思います。よかったら、参考にしてください(@^^)/~~~
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2018年02月23日(金)更新
会社のスリム化(特に人の問題)を考える ~ その2~
とくに、雇用の問題も含めた「働き方」は、大きく変わっていくだろうということで、前回から、こんな質問を取り上げています。よかったら、一緒に考えてみてください(#^^#)
== 質 問 ==
40代の2代目経営者です。会社を継承して8年経ちました。今後の社会情勢を見据えて会社のスリム化(特に人です)を真剣考えています。
具体的に言うと人員の整理というか余剰となっている人員、これからのビジネス展開を考えた時にアンマッチと思われる人、戦力と言えない人達に辞めてもらう・・・という感じです。
経営上これは非常に難しい問題と思いますが、こうした時に良いアドバイスはありませんか? 先生のご意見をお聞きしたいです。よろしくお願いします。
== 回 答 ==
なかなかストレートな質問でちょっとびっくりですが、真剣さに刺激されて回答してみたいと思います。というのも、今このタイミングは「人を放出する絶好のチャンス」というか、千載一遇のチャンスで、このタイミングを逃すと非常に難しくなるからです。
== 解 説 ==
前回もお伝えしたとおり、じつは、この質問を寄せていただいた社長さんに、その真意を直接電話で聞いてみました・・・なので、この回答を書こうと思ったわけですが、この方は素晴らし経営者で、今後自社のマーケットの縮小と国が進めている“働き方改革”や“AI&ロボット化”今後ますます増えるであろう“海外からの低額な労働力流入”など、真剣に考えて、会社のスリム化という課題に真摯に向き合っている社長さんでした。実際この辺りの問題は深刻で、日本の働き方は・・・かなり変わって行きそうです。
今の仕事量は真剣に考えてスリム化すれば、30%位の人員はいらなくなるとシュミレーションしていて、その時の会社の利益率ならば絶対に今のマーケットで生き残れる・・・その場合に残った方達の給与や福利厚生なども良くすることができるので、絶対にやりたいと思っているという状態でした・・・。
と、ヒアリングした結果共感の持てる経営者の方でした。こういった状況だったので、私はあるアドバイスをしたわけですが、それはいったいどんな内容だったと思いますか?・・・・これ考えてくださいね。ということで、前回は終わったわけですが、みなさんどんな回答を考えられたでしょうか?
ヒントはそうです!“日本の雇用全体を考えた時に今が千載一遇のチャンス”でしたね。
ではザクッと回答に入りますが、それは、ここ十数年で一番採用が大変な今だからこそ!じつは社員さんの整理には最適なタイミングとも言えるわけで、絶対に積極的に入れ替えや、こちらの会社のケースだと「アンマッチ」となってしまいそうなスタッフの退社を目標とした人員削減をするべきだと伝えたわけです。
な~んだ、そんなことかと思わないでくださいね。この回答には、理由がしっかりあるのです。
その理由とは、今、採用の難しさはピークに達していて、さらに大企業が一斉に新卒採用を強化したことから、中小企業に新卒が一切回らないというくらいの状況です。
この状況から、新卒採用のコンサル会社が軒並み業務そのものを停止する(コンサルの仕事はたくさん取れても説明会にすら新卒が来ないので採用できず、業務を請け負えない)というありさまですからね。
中小企業の場合、新卒は内定が決まっても“辞退”が60%と言われていますが、現実はもう少し深刻な状況だと思います。
これにつられて、中途採用、経験者の採用も軒並み難しくなり、人材どころか、人手が圧倒的に足りないという状況から、今はほとんどの転職希望者が現在の会社よりも良い会社に、今よりもずっと良い待遇で採用が決まる可能性が非常に高いと言えるからです。
もっと言うと、通常は絶対に無理と思える上場企業にも採用が決まる可能性すらかなりあるという状況だということです。
一般的に企業と雇用者の立場は圧倒的に雇用者が強く、なかなか上手く社員をやめさせることはできないわけですが、やめた方が得というこの特異な環境ならば、かなり無理なく退社を促すことができる・・・辞めた社員も喜ぶ・・・ということで、人員の整理もつけやすいというわけです。
質問をくれた経営者は、凄くやる気になって頑張っているようです(#^^#)
ちなみに、この特異な環境はそう長く続きません。おそらく東京オリンピックが終わる頃には、全然別な状況になると思います。決断と行動は早い方が良いと思いますよ(@^^)/~~~
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2018年02月19日(月)更新
会社のスリム化(特に人の問題)を考える ~ その1~
とくに、雇用の問題も含めた「働き方」は、大きく変わっていくと思うのですが、ちょうどこんな質問が届いたので、取り上げてみたいと思います。あなたなら、この質問にどうお答えになりますか? よかったらご一緒に考えてみてください(*^^)v
== 質 問 ==
40代の2代目経営者です。会社を継承して8年経ちました。今後の社会情勢を見据えて会社のスリム化(特に人です)を真剣考えています。
具体的に言うと人員の整理というか余剰となっている人員、これからのビジネス展開を考えた時にアンマッチと思われる人、戦力と言えない人達に辞めてもらう・・・という感じです。
経営上これは非常に難しい問題と思いますが、こうした時に良いアドバイスはありませんか? 先生のご意見をお聞きしたいです。よろしくお願いします。
== 回 答 ==
なかなかストレートな質問でちょっとびっくりですが、真剣さに刺激されて回答してみたいと思います。というのも、今このタイミングは「人を放出する絶好のチャンス」というか、千載一遇のチャンスで、このタイミングを逃すと非常に難しくなるからです。
== 解 説 ==
じつは、この質問を寄せていただいた社長さんに、その真意を直接電話で聞いてみました(#^^#)
この方は素晴らし経営者で、今後自社のマーケットの縮小と国が進めている“働き方改革”や“AI&ロボット化”今後ますます増えるであろう“海外からの低額な労働力の流入”など、真剣に考えて、会社のスリム化という課題に真摯に向き合っている社長さんでした。
今の仕事量は真剣に考えてスリム化すれば、30%位の人員はいらなくなるとシュミレーションしていて、その時の会社の利益率ならば絶対に今のマーケットで生き残れる・・・その場合に残った方達の給与や福利厚生なども良くすることが出来るので、絶対にやりたいと思っているという状態でした。
そこで問題になるのが、今いる不要と思われるスタッフで、彼らはイメージ1人分の仕事はしている?が、会社を豊かにするとか、貢献度が高いとか?は言えないと思うのだそうです。
また(これ!真剣に言ってましたが)彼らの仕事をフルに作ってあげられないので、余った時間がいっぱいある人もいて、かわいそうとも思っているようです。
これ、どういうことですか?と聞いたら、中にはその人のレベルが低くて、普通に仕事させたらできないので、できそうな仕事を見つけては渡しているそうですが、そんな仕事が毎回あるわけでもなくてヒマにさせていることがかなりあるのだとか。
日本企業は、一度社員を雇ったら労基法の関係でなかなか辞めてもらえないわけですが、話を聞いていてこんなに大変なのかとちょっとびっくりしてしまいました(p_-)
さて、みなさんは、この経営者の方の悩みについて、どんなアドバイスをしますか?
じつはこの社長さん、私のアドバイスで、活き返ったように元気になり“ある計画を実行”することになりました。
次回まで時間があるので考えてみてくださいね。ヒントは“日本の雇用全体を考えた時に今が千載一遇のチャンス”です(@^^)/~~~
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ボードメンバープロフィール
石原 明(いしはら あきら)氏
僖績経営理舎株式会社代表取締役
AZ Collabo株式会社
ヤマハ発動機株式会社を経て、外資系教育会社代理店に入社。約6万人のセールスパーソンの中で、トップクラスの実績を収める。「セールス・マネージャー世界大賞」を受賞後、日本経営教育研究所を設立し、経営コンサルタントとして独立。中小企業から大企業まで、業種や企業の規模を問わず幅広いコンサルティング活動を行っている。毎年の講演回数は100回以上。ビジネスの発想力やマーケティング力を開発・育成する「新経営戦略塾」には1000人が登録し学び、全国延べ4500社が参加。
2万人の読者を抱えるメールマガジン『石原明の「新経営戦略塾」』や、独自の視点で経営を綴るブログ『石原明の経営のヒント』も執筆中。大人気Podcast番組『石原明の経営のヒント+(プラス)』は累計ダウンロード数6000万回を超えている。著書に、累計30万部を超え『営業マンは断ることを覚えなさい』(三笠書房)、『「成功曲線」を描こう。』(大和書房)、『トップ3%の会社だけが知っている儲かるしくみ』(KADOKAWA)などがある。
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